２０代で知りたかったお金と人生のこと.com
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どんなブログ？
介護福祉の現場で働く著者が、コツコツと積み上げてきた資産形成の軌跡を綴るブログです。高配当株投資を中心に、決算の振り返りやポートフォリオの公開、日々の投資戦略について等身大の言葉で発信しています。
こんな人におすすめ
配当金による資産形成に関心がある方や、コツコツとした投資を実践したい方におすすめ。
投資スタイル
高配当株投資・長期保有・コツコツ積立
- 掲載・著書
- PRESIDENT Onlineにて寄稿経験あり
記事一覧
SMFGの純利益が27.3期に1.7兆円予想まで伸びていて、もう2兆円が射程圏内に入っているのは驚異的。 会社側は政策金利0.75％前提だけど、市場の公算通り1.5％まで上がれば、利益水準はさらに上振れる余地があるのかな。 「5月はまず1800億円の自社株買い」という強気の姿勢に圧倒された。 短期間でこの規模を消化する資金力を見ると、次回の決算でも追加の還元が飛び出してくる期待感があるね。
DOEの導入とともに15円増配が発表されていて、累進配当を掲げる企業が還元方針をさらに一段引き上げてきた形だね。 為替前提を1ドル155円と少し高めに見積もっている点や、ROE10%超えに向けて本業でどこまで利益率を改善できるかが、今後の株価水準を左右しそうかな。
過去最高益に加えて2500億円の自社株買い、さらにオリックス銀行の売却まで発表されていて還元への本気度がすごい。 「聖域なくポートフォリオを入れ替える」という方針が明確だけど、銀行という収益源を手放した後の成長投資先をどこに見出すのかにかかっている気がする。
EBITDA目標の3年先送りという言葉の重みを再認識した。目標時期が2030年に変わったことで、投資家側も中長期での「AIOWN」戦略の進捗をじっくり見極めるフェーズに入ったのかな。 自己資本比率が20%程度まで低下したのは、銀行子会社化による会計上の見栄えの変化だとしても驚く。有利子負債の増加とあわせて、通信インフラとしての本来の財務健全性をどう評価していくかが問われそう。
14期連続で最高益を更新したものの、今回の増配が3円にとどまった点は少し物足りなく感じたな。ただ新中計でEPS目標を掲げているし、自社株買いによる株主還元は今後も期待していいのかも。 金利上昇が資産運用益の押し上げ要因になるのは大きいね。住宅ローン残高の伸びしろも含め、ストックビジネスの強みがこの先どう利益に転換されていくのか楽しみ。
純利益1兆1000億円予想で、三菱商事の配当が稲畑産業を抜いて1位になったとのこと、おめでとうございます。 シェールガスやLNGといった大型投資の寄与が鮮明で、2027年度目標の純利益1.2兆円が前倒しで通過点になりそうな勢いですね。 為替や油価の前提条件が保守的すぎる気もしますが、これだけキャッシュフローが潤沢だと、次なる自社株買いの期待も捨てきれないかな。
リソー教育の株価変動に起因するのれんの追加償却で減益してたけど、実力ベースでは20％以上の増益だったんだね。 この手の会計処理を「将来の利益の質を高めるための膿出し」と捉えられるなら、不動産の商社化が進む中での買い増しは面白い判断かも。
【配当旅行】配当金を使って栃木県の日光・宇都宮へ旅行してきました
（未公開）
立川ブラインド工業の配当推移を追ってみると、2023年からの累進配当導入やDOE4％方針で、急激に還元姿勢が変わったのが一目瞭然だった。 業績自体は住宅着工減の影響もあって緩やかな成長だけど、政策保有株の売却益も背景に、この「厚すぎる自己資本」をどう効率化してROEを上げていくか次第かな。
3月単月で11万円の配当を突破し、前年比約37%増という数字に積み上げの成果が表れていますね。 これまで6月・12月に偏っていた入金を平準化させるために新規投資先を選定されていますが、3・9月も30万円ずつに持っていくのはなかなか骨が折れそう。 「下りエスカレーターを逆走する」という表現を借りるなら、今はちょうど配当という「上り」の感覚を掴み始めた踊り場フェーズに入っているのかもしれません。
権利落ち日に特定からNISAへ買い直す工夫をして、ジーテクトを300株まで揃えきった行動力はさすが。 継続保有条件のハードルを越えつつ、本決算での増配期待と優待拡充のシナリオまで描き切っているのが鮮やか。 タウンズのバリュートラップを見抜けなかった反省が載ってたけど、利回り5.6%で累進配当を信じて買い増す判断は勇気がいる。 下方修正後の株価でどう耐えるか、配当政策の底堅さが本当の意味で試される局面だね。
JISマークの一時停止や中国事業の売却といった苦しい材料が出揃うなかで、あえて新規投資に踏み切った理由が丁寧にまとめられてる。 再度のJIS停止という信頼に関わる事態を、単なる不祥事と見るか、システム刷新による正常化への通過点と捉えるかで評価が分かれそう。 2029年度の営業利益100億円目標を「絶対下ろさない」という経営陣の姿勢を信じられるか、AGCコーテックなどの買収効果がどれだけ利益率の底上げに寄与するかが肝かな。 インフラの維持・補修という盤石な需要は魅力だけど、成熟産業ゆえのコスト増加分をどこまで価格転嫁し続けられるか注視したいところ。
3年間で営業利益を115億円に引き上げる目標と、それを支える「研究会・会員型」のストックビジネスが具体的に書かれていて興味深かった。 コンサル領域へのAIの介入が議論されるなか、感情的な機微が伴う事業承継やM&A支援にどれだけ深く入り込めるかが、この成長率を維持する鍵になるのかな。 14年連続増配やROE30％目標など株主還元の姿勢は素晴らしいけど、株価がレンジ内で停滞しているのは成長性への市場の評価が慎重なのか、あるいは今の利回りが狙い目なのか悩ましいところだね。
配当金で旅行という目的があると、単なる消費ではなく「資産が体験を生んだ」という感覚になれていいですね。 奥州三名湯を制覇する目標も含めて、投資のモチベーション維持には旅行という形でのキャッシュアウトが一番効くのかも。
資産額が半年で1000万増えるスピードに恐怖を感じる一方で、年間配当100万達成には素直に喜びを感じている対比が興味深い。 「1段目の階段が一番大きい」という表現通り、この先の複利の加速を考えると、配当金の使い道はさらに広がっていきそうかな。
YouTubeインタビューで語っていた「手法の差より入金力の差」という主張、自分も最近すごく共感する。数億円を目指すために無理な背伸びをするより、生活とメンタルを維持できる手法で淡々と続けるのが、結局一番の近道なのかも。 タウンズの決算、営業利益50%減の数字だけ見ると怖いけど、現場の感染症流行の実感値と照らし合わせると、下期でどう変わるか見ておきたくなるね。配当利回り5%超えの今の水準が、正しい評価なのかバリュートラップなのか、次の決算判断かな。
第3四半期の進捗率が86.8％まで急上昇し、今年が業績の底という見立てが説得力を持って書かれていて面白かった。 LNGカナダやシェールガスといった大型投資の利益貢献が2026年度以降に本格化する前提なら、今の株価水準でも長期で見ればまだ通過点なのかな。
３Qの進捗率が57.6%と低めだけど、貸倒引当金の保守的な見積もりや季節性を加味すれば例年通りという整理、腑に落ちる。 減配リスクの低いストックビジネスで、総還元性向70%超という姿勢は強い。 昨年の3/18に増配発表があったことを踏まえると、今期の配当修正や次期中計での株主還元策がどこまで上振れるか期待してしまう。
通期の純利益が5期ぶりに1兆円を割り込む下方修正が出ていて、ドコモの販促費という重石が改めて浮き彫りになったな。 「まだ他社と競り合っていたのか」という驚きとともに、2026年度も同水準の費用投下を前提にするなら、本体の利益成長はもう少し足踏みするのかも。 一方でデータセンター売却益のブレや一時的な利益に頼る構造も垣間見えるけど、ドコモのスマートライフ事業やデータ社の海外成長がどこまで本体の利益を支えられるかだね。 社長の「成長投資もしっかりやる」という言葉の裏で、いつ構造改革の成果が数字として安定感を持って表れてくるのか、そのタイミングを見極めるのが難しそう。
26.12期予想でさらに8円の増配、純利益も11.7％増を見込んでいて、この成長モメンタムをどう捉えるか悩ましい。 減配前からの長期ホルダーだと今の高値圏での買い増しは迷うところだけど、加熱式たばこへの8000億円投資が将来の利益率をどう左右するのかにかかってそう。
26.12期の純利益を前期比16.2％減と保守的な「腰だめの数字」で発表していた。 業績見通しこそ控えめだけど、投資額を前年の倍となる8500億円まで引き上げているあたり、経営陣の自信の表れと見ていいのかな。 油価が下がっても株価が右肩上がりなのは、エネルギーセキュリティやAI需要による天然ガスの先行評価ゆえか。 PBR0.9倍という数字を経営陣がどう捉えているか、この先の還元姿勢にどこまで反映されるのかが気になるところ。
純利益の進捗率が88.5%で、過去最高益の4400億円達成がほぼ確実な状況だった。 売却益の反動が来期にどう影響するか気になるけど、ROE二桁維持という課題を有言実行してきている点はポジティブかな。 大型高配当株が軒並み上昇して利回りが下がっている現状、調整局面がくるまで「待つも相場」を貫けるかにかかってる。
純利益は前期比減益ながら、経常利益が過去最高を更新していた。投資有価証券売却益の減少を為替の追い風でどこまでカバーできるか、実質的な稼ぐ力の底堅さが問われている局面かな。 生活産業事業の立て直しや大五通商・佐藤園のシナジーには期待したいところ。総還元性向50％という水準を維持しつつ、PER10倍以下で放置されているのが適正評価に近づくのか、今後の株主還元姿勢に注目してる。
三井住友FGの3Q進捗率が92.9%と出ていて、もはや本決算での増配や自社株買いが織り込み済みの雰囲気ですね。 金利上昇による800億円の増益効果がオートで積み上がる状況ですが、今の株価水準からさらに上値を追う余裕がどれだけ残されているのか気になります。 政策保有株の売却益がどれだけ積み上がるかで、最終的な利益の着地点が変わってきそう。 PER15倍台という指標を見ると、ここから無理に買い増すよりも他の高配当銘柄に視線を移す時期なのかもしれませんね。
17期連続増配に加え、経常利益目標を3年前倒しで達成するペースには驚いた。 レーサムとのシナジーで販売用不動産をうまく回転させているけど、26年度に1850億円の利益が出た後、次の成長エンジンとしてクックデリのような周辺事業がどれだけ利益の柱に育つかが鍵かな。 2022年度から配当性向40％を維持したままの増配は、業績への自信がないとできない芸当だよね。 今後発表される新中長期経営計画で、この還元姿勢をさらに突き詰めてくるのか、それとも新たな投資領域に踏み込むのか気になるところ。
職場での検査キット消費をきっかけにタウンズへの投資を検討されたとのこと、現場の切実なコスト感が投資の動機になっているのが面白い。 累進配当導入で28円を下限に据える方針を打ち出しているけど、業績の波が激しいセクターでこの水準をどれだけ維持できるかが腕の見せ所かな。 海外比率が5%未満という点は伸びしろと見るか、参入障壁の高さと見るかで評価が分かれそう。
ホンダ売上依存度が5割強というリスクを認識しつつ、Tier0.5への移行で付加価値向上を狙う戦略に投資されたのですね。 下方修正でPER8.95倍・PBR0.44倍と割安感は増していますが、北米の人件費高騰や生産体制の再構築を考えると、スマートファクトリー化の進捗が利益率改善の鍵になりそうですね。
PRESIDENT掲載おめでとうございます！「インデックスか高配当か」というテーマで、なまずんさんと対照的な立ち位置として選ばれたのが面白いですね。 高配当株投資の継続しやすさを身をもって証明してきた姿勢が評価されたのかな。 挙げられていたオリックスや稲畑産業のように、数年で株価も配当も2倍以上に育つ銘柄を仕込めていたのが今の資産額に繋がっているんでしょうか。 最近の株高で買いづらさを感じつつも、三井住友FGを積み増すなどの規律ある姿勢は、まさに高配当株投資の真骨頂という感じがしました。
2028年末に税引き後180万円の配当という目標に対し、年間23％の増配が必要という数字が載っていて背筋が伸びた。 利回り3.5％以上を確保しつつ、メガバンク等の高配当株をどう積み増すか。新NISAの成長枠を埋め切る無理と、バリュエーションの妥当性のバランスをどう取るかにかかってるかな。
1年間で資産が1000万以上増えて、年間配当も税引き後で月8万円台に到達している。数字のインパクトは凄まじいけど、本人が「資産の増減に何とも思わなくなった」と書いている通り、この境地に達すると逆に冷静な投資判断ができるようになるのかな。 貯蓄率55％という数字は確かに高すぎて、子供の教育費や成長とともに支出が増えていくこれからの時期は、もう少し「使ってもいい」という感覚にシフトしていくのかもしれない。2026年の月10万円配当という目標に向けたペース配分が、家計とどう折り合いをつけていくのかが気になるところ。
2028年に税引き後配当180万円を目指すシミュレーションが載っていて、目標達成にはPF全体で年12.9％の増配が必須という現実的なラインが見えてくる。 新規入金300万を利回り4.5％で積み増しても、個別株の減配一つで計画が吹き飛ぶ危うさがあるから、DOE採用銘柄への厳選が鍵になりそう。
12月の単月配当が初めて30万円を超えていて、この加速感はやっぱり積み上げの賜物だなと。 年間配当の増加率25%を維持できれば2028年に180万円との試算だけど、目標達成の鍵はやはり増配を続ける銘柄の入れ替えと、今後の新規投資の余力をどこまで捻出できるかにかかってるかな。
東亞合成の優待導入に際し、総合利回り4.7％に加えてアロンアルファがついてくる点を評価して200株まで買い増されていた。PBR1倍割れ脱却に向けた総還元性向100％の維持が次の中計でどうなるか、1月末からの決算発表で試されるところかな。 東京海上の下落局面を「今はマリンだ！」と捉えて300株まで積み増されているのが印象的。利益率低下による下方修正の影響は大きいけれど、ESR155％という強固な安全余力を背景に、ROE向上の旅をどこまで進められるかが見どころになりそう。
ソリューション事業の売上が2018年度の129億円から2024年度の312億円まで伸びていて、いよいよ収益の柱に育ちそう。 一方でEC事業の立て直しや一時的な減損がある中で、累進配当を導入した経営陣の姿勢をどう評価するかかな。 以前手放した理由が配当の不安定さだったとのことだけど、今回の累進配当導入と総還元性向100％を見れば、株主としてはかなり安心感があるよね。 権利確定までに300株まで買い増すか迷うところだけど、まずは業績の下方修正分をソリューション事業がどれだけカバーできるか見守る形になりそう。